重要な局面なので、今週もベンジャミン・フルフォードが伝える内容そのままになっている。

アメリカ大統領選でトランプが圧勝した11月5日の直後から、さっそくハザールマフィアらが良からぬ動きを見せている。そのことは大手マスコミが報道している最近のトランプ関連のニュースを見れば明らかだ。

全世界のマスコミがこぞって記事に取り上げた「トランプ一家とイーロン・マスク」が一緒に写った集合写真。しかし、ここに写っているドナルド・トランプは明らかに偽物だ。

“トランプファミリー”集合写真にイーロン・マスク氏の姿…

トランプのふたつ隣に長男のドナルド・トランプ・ジュニアがいる。ジュニアの身長は185センチ、本物のトランプの身長は190センチだ。ところが、見たところ写真のトランプはジュニアよりも背が低い。さらに言うと、この集合写真にトランプの妻メラニアの姿がないことも引っかかる。以前から指摘しているように、度々登場する偽トランプの身長は170センチ程であるため、身長180センチのメラニアの横には絶対に並ばないと言われている。
以下は182cmのバイデンと並んだ時の写真。


英国のMI6筋からは、この偽のトランプを使ってイーロン・マスクがアメリカの国家権力を握ろうとしている…という情報も寄せられてきているという。ちなみに、以下の画像は2022年のハロウィンの時のマスクの仮装。彼は胸のあたりにバフォメット（＝悪魔）が描かれた衣装でコスプレをして自分の写真をXに投稿している。


それに加えて怪しいのは、トランプが大統領選挙に勝利した後、最初に会った外国の指導者が南米アルゼンチンの大統領：ハビエル・ミレイだった…ということ。ミレイはチャバド（ユダヤを名乗る過激派カルト集団）の本部に出入りし、以前から「悪魔崇拝の子供を生贄にする儀式」にも参加している…と言われている いわくつきの人物だ。


トランプ次期米大統領は、マット・ゲーツ下院議員（共和）を司法長官に指名すると発表した。米国の法執行機関を再編し、移民、犯罪、社会問題に関する自身の政策を実行に移すために自身に忠実な支持者を起用すると言うことだが、マット・ゲーツは、以前に「未成年者の性的人身売買」の容疑で司法省の捜査を受けた経歴のある人物。しかも彼の発言を調べても、小児性愛者を取り締る気など全く見受けられない。
この人物を司法長官に指名したということは、トランプ政権はエリートセレブの「小児性愛・脅迫ネットワーク」にメスを入れるつもりはない…ということだ。

その他の人事についても、トランプが指名した「国務長官：マルコ・ルビオ」、「国防長官：ピート・ヘグセス」、「CIA長官：ジョン・ラトクリフ」、「国連大使：エリス・ステファニク」、「国土安全保障長官：クリスティ・ノーム」、「大統領補佐官（国家安全保障担当）：マイケル・ウォルツ」…は皆、イスラエルによるパレスチナ人の大量虐殺を支持する発言をしている。さらには「イランを攻撃すべき」と主張し、中国に喧嘩を売るような発言も目立つ。
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ようするに、トランプ政権の重要閣僚には「イランを攻撃し、中国を巻き込んで第三次世界大戦に突入したい…」というハザールマフィアの意向に沿うシオニスト過激派の人物が多く選ばれているのだ。
悪魔のシナゴーグがトランプとその政権を所有している

一方、これまでのハザールマフィアの方針とは打って変わり、ロシアへの対応については比較的に穏健な態度を見せている。家情報長官にトゥルシー・ギャバード元下院議員を国指名した。トランプに忠実で、対ウクライナ支援に懐疑的な人物が情報機関を統括することになる。

CIA筋は、この人事から「ロシアを味方に抱え込んで、共に中国とイランを攻撃しよう…という次期トランプ政権の計画が透けて見える」と話している。

これまで発表されている閣僚人事の中で評価できる点があるとすれば、唯一、ロバート・ケネディJr.を厚生長官に起用したことだろう。

今のところ、トランプが率いる新政権は「不法移民・製薬会社・ウクライナの問題に多少メスを入れて一般市民の怒りの“ガス抜き”を図りつつ、ロシアを味方につけて第三次世界大戦を勃発させる…」という戦略を描いているようにしか見えない。また、この政権はビットコインなどの暗号通貨を推進することも示唆している。その目的が「アメリカの国家破産を回避するため」であることは明らかだ。


しかしながら、トランプについては全く別の話も聞く。それは、コロラド州にある地下要塞：シャイアン・マウンテン空軍基地（北米航空宇宙防衛司令部の地下司令部）を拠点としている“本物のトランプ”が、アジアの結社やロシア、アングロサクソン同盟のファイブ・アイズなどと連携して世界の問題児であるイスラエルとアメリカの既存体制を完全崩壊させようとしている…というもの。

さらに情報筋は「世界連邦体制（緩やかに連帯する多極的な世界）を誕生させる交渉の一環として、権力者たちに私物化されている世界各国の民間中央銀行を国有化すべく計画を立てている…」とも話している。この話が本当ならば、計画が成功した暁には大本営発表がガラリと変わるはずだ。

いずれにせよ、水面下の権力争いはまだ 終わっていない。NHKや大手マスコミが国際的な「小児性愛・脅迫ネットワーク」などの摘発を大々的に報じるようになれば、それが「権力争いの終わり」と「新時代の幕開け」のサインだ。