10月22日、ロシア中部の都市カザンでBRICS首脳会議が開幕する。
既に159ヵ国が「BRICSの新しい国際決済システムに加盟する」と表明している。
BRICSの新システムは米ドルの終わりを意味する。
既存の決済システムでは、どこの国でも、一度米ドルを買い、そして相手国との貿易をするのであるが、この決済システムでは、米ドルを仲介させる必要がない。
既にロシアは、この新システムを使い、国際決済の95％を相手国の現地通貨と直接やり取りしている。
2022年、アメリカは対ロシア経済制裁として西側欧米主導のドル決済システムSWIFTからロシアを閉め出し、ロシアが海外の中銀に保有する外貨準備を凍結した。これが、危機感を募らせた新興国の「脱ドル化」を促進したのである。ドルの武器化が、ドルが見捨てられる結果をもたらしたのだ。
しかも、今回のBRICS首脳会議に向けて新たに30ヵ国（一説では84ヵ国）が、BRICSへの加盟に意欲を示しているという。世界はまさに多極世界に向かって進んでいる。

フランスのマクロン大統領はイスラエルの国連加盟を承認した国連総会決議273に触れ、「イスラエルは、平和愛好国として 現地にいる全ての人々の人権を尊重すること…を条件に国として承認された。しかし、イスラエルはパレスチナ人の虐殺を開始し、国家としての資格を失った…」と述べている。マクロンはイスラエルを建国したロスチャイルド家の一員だ。その彼がイスラエルを非難したということは、それがロスチャイルド一族（ユダヤ社会のトップ）の総意だということになる。
マクロン氏のイスラエル建国は国連のおかげ発言、仏上院議長が批判
イギリス政府もイスラエルを見限り、制裁を検討している。
UK exploring sanctions against Israeli ministers, PM Starmer says
さらには13日に、レバノンに駐留する国連軍がイスラエル軍から攻撃されたことを受けて、EU外相のジョセップ・ボレルも「国連システムへの攻撃だ」と、イスラエルを猛烈に非難している。もちろん、アメリカ以外のほとんどの国が同じ意見だ。実際に今、国連軍も、イスラエルへの反撃を検討しているという。またロシアやトルコ、中国、中近東のほとんどの国々が、イスラエルとの戦争を辞さない構えを見せている。
EU foreign policy chief accuses Israel of attacking UN system
既存のアメリカ政界とイスラエルの関係は公然の事実。イスラエルはアメリカ政府の事実上の司令部と言っていい。次の大統領がドナルド・トランプであろうが、カマラ・ハリスであろうが、結局アメリカはイスラエルから命令を受けている立場だ。イスラエルが陥落すれば、確実にアメリカも陥落する。

フロリダ州やノースカロライナ州を襲った大型ハリケーンの被害が、本当は気象兵器による攻撃であったことに多くのアメリカ人が気付いている。
地元で支援活動を行っているボランティア団体によると、大手マスコミが報じている「死者200人」というのは大嘘。実際には遺体の数が万人単位に及び、今も毎日たくさんの遺体が見つかっているという。
10,000 Body Bags Were Not Enough
さらに、そのハリケーン攻撃の目的が「鉱山資源を強奪することだった」との認識が、多くの一般アメリカ人の間に広がっている。そのためFEMAの人間が現地に入ろうとしても、武装した市民団体に攻撃され、追い返される事態となっている。フロリダ州知事も「FEMAの人間はフロリダ州には入れない」と公言しているのだ。つまりは、「州」対「連邦政府」の戦いである。

CIAの幹部筋は「ウクライナ政府が崩壊した時、ハザールマフィアの支配は完全に終わる」と話している。現在、ウクライナ兵たちはロシア軍が近づくだけで戦場から逃げ出すような状態だ。
そこで最近、ウクライナのゼレンスキー大統領が「核兵器の使用」について言及を始めた。そのためアメリカのバイデン大統領はドイツに赴き、イギリスやドイツ、フランスの首脳たちと緊急会議を開いている。結局、集まった欧州の首脳たちは その場では「ウクライナ支援を続ける」と言っていたのだが、会議が終わった後に、それぞれロシアと和平（降参）交渉をするようウクライナに呼びかけている。

以上の通り、今はハザールマフィアの最後の砦であるアメリカ、イスラエル、ウクライナが同時に終わりへと向かっている状況だ。これで世界の権力層からハザールマフィアが排除されれば、世界はようやく新時代を迎えることが出来るのである。

ホームページ執筆と日常の雑事を終え、一息ついて、今日、本の執筆構想に向かった。
私はサリンテロで20年を失い。体を完全に治したが、さらに後遺症で10年ただ幸せに生きるだけで、自ら何も発信せず過ごした。楽な人生だが、結構退屈なものである。
その被爆の24歳までに、そもそも自分がやりたかったこと。成りたかったもの。これを掘り下げようする執筆となる。
結局、半ば自伝的なものになるが、誰が読むのだろう？　つまりは、身近な人しか読まない……。
「万人の幸福」のために書いたホームページの内容に比べて、それに価値があるか考えてみるのだが、肩書もないわけであり、やはり、決して売れるものでない。
そこで、半ば自伝であるものを出すのに、抵抗を感じるわけであるが、しかし、たった3ヶ月、ゆっくりでも半年書くだけ。それでkindleでゼロ円で出版が出来る。ゼロ円でペーパーバックにもなる……。
つまりは、自分の「名刺」が出来る。肩書に「作家」が加わる。
昔と違って、出版社にウケる肩書はいらないし、企画にあった内容を書かなくても良い時代だ。自由に「作家」として出発できるのである。
これを面白いと思うのか。金にならないと思って捨ててしまうのか。
これが大きな分かれ目である。
もちろん、半ば自伝であると言っても、文芸批評、文明批評、芸術、科学本である。読み物としては、面白い、発見できる、為になるものとしては、書き上げる。それはお約束事であるわけだ。
しかし、最も読んで欲しい人たちが、亡くなってしまっている……。
著作家であり、日本の知性であり、批評家だった先輩である……。
そもそも、倒れる30年に読んで欲しかった恩師も亡くなっている……。
虚しい……。世は虚しい……。
だからと言って、前進しないわけにはいかない。それが恩師や、その先輩との約束だ。

とりあえず、これだけ書いて置けば、心の整理がついて書けるだろう。
立ち止まったら、これをもう一度読む。

毎週世界情勢について書こうと思っているが、今週は日本の独立について。

今年初めの能登半島へのHAARPによる攻撃は、ジャパンハンドラーのラーム・エマニュエル駐日米国大使の、ロスチャイルド奴隷の「麻生太郎を総理にしろ」と言う脅迫で行われているが、エマニュエルはアメリカの日本占領部隊の最高責任者であり、現在「50万人の日本人をワクチンで死亡させた罪」で、欧米の改革派勢から戦犯として指名手配されている。これを受けて、エマニュエルは英国MI6の人間に連絡を取り「責任者は自分ではなくバラク・オバマだ」と訴えて必死で責任逃れをしようとした。しかし、彼が辞任を表明しない限り、改革派勢が懸賞金を取り下げることはないという。
竹下登、橋本龍太郎など、日本の総理大臣経験者を何人も殺したリチャード・アーミテージおよび彼の命令に従ってきた日本の政治家たちの逮捕にも、懸賞金がかけられていると欧米の改革派勢は話している。
具体的には、その標的とされる人物らの名簿は既に日本の右翼や任侠団体、アジアの結社、ロシア当局等にばら撒かれていると言う。
これによって、小泉・竹中、森喜朗、麻生や、ワクチン政策前に処刑宣告されていた内閣経験者らが、消えて行くことが予想される。

日本の自衛隊による革命が第一義であるが、自衛隊が動けないところは、日米安保に基づいて、アメリカ軍が動くことが決まっている。その手始めが、この指名手配だ。
この９月18日には、革命会議が開かれており、住吉会、山口組、ホワイトドラゴンの代理人ベンジャミン・フルフォード他、数名集まったと言う。
会議では、八咫烏などの日本の裏権力がハザールマフィアの命令に従い、日本の人口を7000万人まで減らす長期的な方策を取っている…という話も詳しく聞くことが出来たと言う。日本の裏権力の面々は「地震兵器で脅されている…」と言って、長年にわたり この恐ろしい計画に関わっているという。
しかし、英当局の関係筋は「日本が再び地震兵器で東日本大テロのような攻撃を受ければ、ハザールマフィアのアジト（スイスやイスラエルなど）が核爆弾で破壊される…」と断言しているとベンジャミン・フルフォードは言う。つまり「地震兵器で脅されたから」というのは、もはや日本人の大量虐殺に加担する言い訳にはならない。
今年のマスコミが騒いだ最大級の台風にしても、米軍がHAARPで消している。

とにかく日本は、ラーム・エマニュエルを国外追放させるか、逮捕するかしか前に進めない。彼には1000万の懸賞金が賭けれている。会議では、10月１日を目標として、日本の自衛隊や公安警察、任侠団体、在日米軍などに向けて呼び掛けた。いずれにしても、遅かれ早かれ、エマニエルが消えることは間違いない。

結局、石破がイカサマ総裁選で首相に選ばれたのであるが、右翼筋は、一番マシだったと言う。
一番良くないのは、マスコミのイカサマ世論調査No1の小泉新次郎。八咫烏も推しだった。日本の司令塔CSISが子供の時から育てた存在である。麻生の代理の高市早苗でもなく、ワクチン戦犯の河野太郎でもなかった。当初の石破の主張と違い、解散総選挙も行われている。

いずれにしても、ワクチン政策が始まって、2024年1月までの超過死亡者数だけで、50万殺害した責任者である河野太郎が消えなければ、前へ進んだことにならない。それが、この日本の自衛なのだ。

米軍良心派によるアメリカの革命も進行しており、来年あたりに徳政令が敷かれるいう。倒産したアメリカをカナダが買う形で北米共和国が設立される。これに合わせて、合体するカナダとメキシコの掃除も行われている。イギリスも悪魔崇拝の王政を廃止し、新たな国へと向かう。
日本は、掃除が進めば、日本も徳政令を敷いて、サンフランシスコ条約を破棄し、独立へ向かうことが、約束されている。これからが、日本の革命である。